菅澤 孝平 
「大学受験で全部落ちる人の割合は10人に1人」という記事をよく見ます。これって本当に公式なデータなんでしょうか？自分がその1割に入るかもと思うと不安です。
先に結論を言うと、「大学受験で全部の大学に不合格になった人の割合」を示す公式統計は、文部科学省にも大学入試センターにも存在しない。「10人に1人」はネット上でよく見る数字だが、一次資料までたどれる出典が見つからない。一方で、大学入試センターは既卒者(浪人)として再挑戦する受験生の比率を毎年公表していて、令和7年度は13.1%だった。この記事ではこの公式データを使って「10人に1人」の噂を検証し、そのうえで全部落ちてしまう理由と対策を整理する。
「全部落ちる割合」を検索すると、出典が書かれないまま同じ「10%」「10人に1人」という数字を引用しているサイトが多く見つかる。数字を安心材料にも脅し文句にもしないために、まず何が公式に確認できて、何が確認できないのかを分けて示す。そのうえで、既卒者の内訳データや実際の私立大学の倍率を使いながら、全部落ちる理由と対策を具体的に解説する。
目次
- 大学受験で全部落ちる割合は？公式データで検証した結論
- 大学入試センター公式データで見る既卒者比率の推移【令和3〜7年度】
- 既卒者(64,974人)の内訳｜1浪・2浪・3浪以上の実際の比率
- 「既卒者比率」と「全部落ちる割合」はイコールではない理由
- 大学進学率から見る、浪人を含めた進学の実態【学校基本調査】
- 全部落ちてしまう理由①：出願校が難関大学・難関学部に偏る
- 全部落ちてしまう理由②：併願校に安全校を入れない
- 全部落ちてしまう理由③④⑤：判定と得点のズレ・過去問対策不足・出願ミス
- 全部落ちても進路は複数ある｜次年度に活かす動き方
- 全部落ちを防ぐ出願・学習管理は「普通の対策」では受からない
- 鬼管理専門塾の特徴
- まとめ｜全部落ちる割合は公式には10%と断定できない
- よくある質問
大学受験で全部落ちる割合は？公式データで検証した結論
| よく見る言説 | 出典の有無 | 公式に確認できること |
|---|---|---|
| 大学受験で全部落ちる割合は約10%(10人に1人) | 一次資料の出典が確認できない | 「全部落ちた人の割合」という統計項目自体が文科省・大学入試センターにない |
| 浪人生の割合は22%(平成30年 文科省調査) | 年度が古く、現在の水準と一致しない | 大学入試センターの最新値では既卒者比率13.1%(令和7年度) |
| 既卒者比率＝全部落ちた人の割合 | 同じ指標ではない | 既卒者には、前年合格しても進学せず再挑戦した人も含まれる |
「全部落ちる割合」を答えるための一次情報は、大学ごとの合否ではなく、大学入学共通テストの出願者データにある。大学入試センターは、高校を卒業した年に現役で出願した人(現役生)と、それより前に高校を卒業していて出願した人(既卒者、いわゆる浪人)の人数を毎年公表している。この既卒者の中には「前年落ちて浪人した人」が多く含まれるため、全部落ちる割合そのものではないにせよ、最も近い公式代理指標として使える。令和7年度は志願者495,171人のうち既卒者は64,974人で、比率は13.1%だった。
- 「全部落ち10%」: 出典不明・年度も不明
- 「浪人22%」(旧記事): 平成30年の古い数字
- 既卒者比率13.1%: 大学入試センター・令和7年度
- 大学進学率59.1%: 文部科学省・令和6年度
では「10人に1人が全部落ちる」という数字は、誰かが完全に作った数字なんでしょうか？
完全な捏造とまでは言い切れないが、少なくとも大学入試センターや文部科学省の公表資料を直接根拠にした数字ではない。似たような比率の既卒者データが独り歩きし、「全部落ち」という言葉に置き換わった可能性はある。出典を示さない数字は、それがどの年度の・何を対象にした数字かも分からないので、学習計画の判断材料にはできない。
① 大学入試センターの既卒者比率の推移(令和3〜7年度) ② 既卒者のうち1浪・2浪・3浪以上の内訳 ③ 文部科学省・学校基本調査の大学進学率(過年度卒を含む)。この3つを積み上げて、「全部落ちる割合」に最も近い実像を示す。
大学入試センター公式データで見る既卒者比率の推移【令和3〜7年度】
大学入試センターの「令和7年度大学入学共通テストの志願者数等について」によると、令和7年度の共通テスト志願者495,171人のうち、高等学校等卒業見込者(現役生)は425,968人(86.0%)、高等学校等卒業者(既卒者)は64,974人(13.1%)、高卒認定等のその他が4,229人(0.9%)だった。5年分を並べると、既卒者比率は令和3年度15.1%から令和7年度13.1%まで、毎年少しずつ下がり続けている。
| 年度 | 現役生(人) | 既卒者(人) | 既卒者比率 |
|---|---|---|---|
| 令和3年度 | 449,795人 | 81,007人 | 15.1% |
| 令和4年度 | 449,369人 | 76,785人 | 14.5% |
| 令和5年度 | 436,873人 | 71,642人 | 14.0% |
| 令和6年度 | 419,534人 | 68,220人 | 13.9% |
| 令和7年度 | 425,968人 | 64,974人 | 13.1% |
📚 用語解説
既卒者・現役生(大学入試センターの定義)：現役生は、その年の3月に高等学校等を卒業見込みの人。既卒者は、それより前の年度に高等学校等を卒業した人を指す。大学入試センターは志願者をこの2区分と「高卒認定等のその他」に分けて毎年公表している。
既卒者比率が下がっているなら、全部落ちる人も減っていると考えていいんでしょうか？
そこまでは言えない。既卒者比率が下がっている理由は、少子化で18歳人口自体が減っていることや、進路選択が多様化していることなど複数の要因が考えられ、「全部落ちる人が減ったから」と単純に結び付けられる数字ではない。ここで確定して言えるのは、令和7年度時点で既卒者として再挑戦した人は志願者の13.1%だった、という事実だけだ。
「浪人生の割合は22%」のように古い年度の数字を持ち出すと、現在の水準と混同しやすい。既卒者比率を確認するときは、必ず年度を明記し、同じ大学入試センターの定義(現役生・既卒者・その他)で揃えて比較する。
既卒者(64,974人)の内訳｜1浪・2浪・3浪以上の実際の比率
同じ資料の「高等学校等卒業者の内訳」表では、既卒者を卒業年次別にも分けている。令和7年度の既卒者64,974人のうち、前年度に高校を卒業した人(いわゆる1浪)が43,956人(67.7%)で最も多く、前々年度卒業(2浪)が8,633人(13.3%)、前々々年度以前の卒業(3浪以上)が12,385人(19.1%)だった。既卒者の約7割は1浪で再挑戦しており、2浪以上は3割程度という構成になる。
| 区分 | 人数(令和7年度) | 既卒者に占める比率 |
|---|---|---|
| 1浪(前年度卒業) | 43,956人 | 67.7% |
| 2浪(前々年度卒業) | 8,633人 | 13.3% |
| 3浪以上(前々々年度以前卒業) | 12,385人 | 19.1% |
📚 用語解説
浪人年次(1浪・2浪・3浪以上)：大学入試センターの資料では、既卒者を「前年度卒業」「前々年度卒業」「前々々年度以前卒業」の3区分に分けて集計している。世間で言う1浪・2浪・3浪以上にほぼ対応する区分だが、合否ではなく卒業年次で機械的に分類している点に注意する。
2浪・3浪以上を合わせても3割程度なんですね。多浪の人がもっと多いイメージでした。
イメージと実際の比率がずれやすい部分だ。既卒者の主体は1浪であり、2浪以上は既卒者全体の中でも少数派になる。だからといって2浪・3浪以上を否定する数字ではないが、「浪人＝何年もかかるもの」と決めつけて不安を膨らませる必要はない、とは言える。
既卒者には、前年に合格校があっても進学せず再挑戦した人も含まれる。1浪67.7%・2浪13.3%・3浪以上19.1%という内訳も、全員が前年全部落ちしていたことを意味するわけではない点に注意する。
「既卒者比率」と「全部落ちる割合」はイコールではない理由
既卒者比率13.1%を「全部落ちる割合」とそのまま置き換えるのは正確ではない。既卒者になる経路は一つではなく、①出願した大学がすべて不合格だった人、②合格した大学はあったが、第一志望への意思が強く進学せず再挑戦を選んだ人、③家庭の事情や体調など受験以外の理由で進学を見送った人、などが混在する。大学入試センターの公表データは「既卒として出願したか」を集計したものであり、前年の合否結果そのものは含まれていない。
- 全部不合格→再挑戦: 既卒者の中核とみられる層
つまり既卒者比率13.1%の中には、全部落ちていない人も混ざっているということですね。実際の「全部落ち」はもっと少ないんでしょうか？
その可能性はあるが、逆に大学入試センターの集計に入らない「既卒者にもならなかった全部落ち」もいる。進学以外の進路を選んだ人は、そもそも既卒者として翌年出願しないため、この数字には表れない。だから既卒者比率13.1%は、全部落ち率の正確な値ではなく、上限にも下限にも断定できない目安として扱うのが誠実な読み方だ。
📚 用語解説
全部落ち(全落ち)：出願したすべての大学・学部・方式で合格を得られなかった状態を指す一般的な表現。大学入試センターや文部科学省の統計用語ではなく、公式に定義された比率も存在しない。
したがって「大学受験で全部落ちる割合は正確に何%か」という問いに、公式データだけで一つの数字を出すことはできない。誠実に答えるなら、「全部落ちた人だけを集計した公式統計はない。最も近い公式の代理指標である既卒者比率は13.1%(令和7年度)で、この数字には全部落ちた人以外も含まれる」という説明になる。
大学進学率から見る、浪人を含めた進学の実態【学校基本調査】
文部科学省「令和6年度学校基本調査(確定値)」によると、大学(学部)進学率(過年度卒を含む)は59.1%で、前年度より1.4ポイント上昇し過去最高だった。大学(学部)・短期大学(本科)を合わせた進学率(過年度卒を含む)も62.3%で過去最高となっている。この進学率は18歳人口を分母に、実際にその年に入学した人(過年度卒業者を含む)を分子にした指標であり、大学に「一度も」不合格にならなかった人の比率ではない。
| 指標(令和6年度・過年度卒を含む) | 数値 | 前年度比 |
|---|---|---|
| 大学(学部)進学率 | 59.1% | +1.4ポイント(過去最高) |
| 大学(学部)・短期大学(本科)進学率 | 62.3% | +1.2ポイント(過去最高) |
| 高等教育機関全体への進学率 | 87.3% | +3.3ポイント(過去最高) |
📚 用語解説
進学率(過年度卒を含む)：文部科学省の学校基本調査が使う指標で、3年前に中学校等を卒業した18歳人口を分母に、その年に大学(学部)等へ入学した人数(過年度卒業者=既卒者を含む)を分子にして算出する。現役合格者だけの比率ではない点に注意する。
進学率が過去最高ということは、今は大学に入りやすい時代ということでしょうか？
18歳人口全体で見た進学率は過去最高だが、それは大学・学部ごとの合格しやすさとは別の話だ。進学率は「大学という選択肢に進む人の割合」を示す一方で、難関大学や人気学部の倍率が下がったことを意味しない。全体の進学率と、自分が受ける大学・学部の倍率は分けて見る必要がある。
「進学率が過去最高だから今年は楽」「既卒者比率が下がっているから浪人は減っている」といった読み方は、全体の統計と個別の入試結果を混同している。志望校の難易度は、その大学・学部の倍率で個別に確認する。
全部落ちてしまう理由①：出願校が難関大学・難関学部に偏る
全部落ちが起こりやすい典型的な出願パターンは、模試の判定にかかわらず難易度の高い大学・学部だけを選ぶケースだ。実質倍率は大学・学部・方式によって大きく異なる。例えば早稲田大学の2026年度一般選抜(公式データで検証済み)では、商学部が志願12,020人・合格1,102人で実質倍率9.7倍、文学部が志願14,113人・合格1,431人で9.2倍だった一方、基幹理工学部は志願4,146人・合格1,005人で3.7倍にとどまる。同じ大学でも学部によって倍率は2倍以上違う。
| 学部(早稲田大学2026年度一般選抜) | 志願者数 | 合格者数 | 実質倍率 |
|---|---|---|---|
| 商学部 | 12,020人 | 1,102人 | 9.7倍 |
| 文学部 | 14,113人 | 1,431人 | 9.2倍 |
| 国際教養学部 | 1,593人 | 300人 | 4.6倍 |
| 基幹理工学部 | 4,146人 | 1,005人 | 3.7倍 |
📚 用語解説
実質倍率：実際に受験した人数(takers)ではなく、本稿の早稲田大学の例では公式発表の合格者数に対する志願者数の比率として示している(大学公式の発表区分に合わせて算出方法が異なる場合があるため、比較するときは同じ大学・同じ年度の定義で見る)。
倍率が高い学部ばかり選ぶと、たとえ実力があっても不合格が重なりやすいということですね。
その通りだ。倍率9倍台の学部だけを4つ5つ受けると、統計的にはすべて不合格になる確率が無視できない水準まで上がる。難関学部への挑戦自体は悪いことではないが、出願校全体を同じ倍率帯だけでそろえると、実力を出し切れても結果が全滅にそろってしまうリスクが高まる。
第一志望を含む出願校の実質倍率を一覧にし、同じ倍率帯だけに偏っていないかを確認する。倍率は同じ大学・同じ年度・同じ方式のもので比較し、古い年度や別方式の数字と混ぜない。
全部落ちてしまう理由②：併願校に安全校を入れない
出願校を「挑戦校」「実力相応校」「安全校」の3層に分けず、挑戦校ばかりを並べてしまうことも全部落ちにつながりやすい。挑戦校は模試の判定より上の難易度、実力相応校は判定に近い難易度、安全校は現在の実力でも合格の可能性が高い難易度を指す。この3層のうち安全校が抜けていると、本番で実力を発揮できなかったときに受け皿がなくなる。
📚 用語解説
安全校：現在の模試判定や過去問の得点状況から見て、合格の可能性が高いと判断できる大学・学部。「絶対に受かる大学」という意味ではなく、実力相応校・挑戦校と組み合わせて出願全体のリスクを下げる役割を持つ。
安全校を入れると、行きたくない大学に進学することになりそうで抵抗があります。
安全校は「そこに進学しなければならない大学」ではなく、「全滅を避けるための選択肢」として持っておく発想だ。安全校に合格しても、第一志望の結果次第で進学するかどうかは本人が選べる。安全校を持たないことのリスクと、持つことの心理的な抵抗を天秤にかけて判断してほしい。
全部落ちてしまう理由③④⑤：判定と得点のズレ・過去問対策不足・出願ミス
出願校の組み方以外にも、全部落ちにつながりやすい要因がある。③模試の判定と本番の得点力にズレがあるまま出願する、④第一志望の過去問演習が不足したまま出願校数だけを増やす、⑤出願書類や受験科目の確認ミスで本来使えたはずの得点を活かせない、の3つはいずれも事前の確認で防げる要因だ。
| 要因 | よくある状態 | 出願前にできる確認 |
|---|---|---|
| 判定と得点力のズレ | 模試の総合判定だけを見て安心/悲観している | 科目別の得点率と志望校の合格者平均点を突き合わせる |
| 過去問対策の不足 | 出願校数を増やす一方で1校あたりの演習量が減る | 第一志望から優先順位をつけ、過去問演習の年数と復習日を確保する |
| 出願手続のミス | 科目選択や配点方式を思い込みで決めている | 出願直前に募集要項の科目・配点・提出書類を再確認する |
判定がB以上なら出願科目の相性まで気にしなくても大丈夫だと思っていました。
総合判定は複数科目の合計から出るため、得意科目でカバーされて苦手科目の弱さが見えにくくなっていることがある。出願校ごとに配点が違えば、同じ判定でも実際の合格可能性は変わる。判定だけで安心せず、科目別の得点率を志望校の配点に当てはめて確認してほしい。
全部落ちても進路は複数ある｜次年度に活かす動き方
ここまでの公式データが示すとおり、既卒者として再挑戦する人は令和7年度で志願者の13.1%おり、その多くが1浪(67.7%)で結果を出している。全部落ちという結果は珍しいことではなく、原因を分解して次に活かせば、再挑戦での結果は変わりうる。進路の選択肢も大学の再受験だけではなく、浪人、専門学校、就職、進路変更など複数ある。
全部落ちという結果を受けて、まず何から手をつければいいのでしょうか？
感情の整理と事実の整理を分けることだ。まず出願した大学・学部・方式ごとの倍率と自分の得点を記録し、どの学部の倍率が高すぎたか、どの科目の得点が伸びなかったかを客観的に洗い出す。そのうえで、再受験するのか、他の進路を選ぶのかを判断する。
再受験を選ぶ場合、この記事で見た「出願校が難関に偏る」「安全校がない」「判定と得点のズレを放置する」という3つの理由を繰り返さないことが最初の対策になる。特に③④⑤で挙げた判定と得点力のズレ、過去問対策の不足、出願手続きのミスは、日々の学習管理で防げる部分が大きい。
全部落ちを防ぐ出願・学習管理は「普通の対策」では受からない
結論から言います。全部落ちの理由として挙げた出願校の偏り、安全校の不足、判定と得点力のズレは、どれも「知っていれば防げる」ことではなく、「毎日・毎週チェックし続けなければ防げない」ことです。既卒者比率13.1%(令和7年度・大学入試センター)、既卒者の67.7%が1浪という事実は、多くの受験生が同じ壁で一度立ち止まっていることを示しています。出願校の組み方も、科目別の得点管理も、情報を得るだけでは変わりません。
① 授業で情報を得ても行動が変わらない ② 全員同じ指導は偏差値50に収束する ③ 週1回では授業がない日の勉強が本人任せになり変化が遅い（出典：鬼管理専門塾「鬼管理」とは）
独学・参考書のみでは、出願校の組み方まで検証しきれない
独学でも倍率や過去問を調べることはできます。しかし、挑戦・相応・安全の3層に出願校を分け、科目別の得点力と配点を照合し、直前に手続きミスがないかまで一人で管理するのは簡単ではありません。情報を得ても行動計画に落とし込めない限界①と、授業がない日の検証が本人任せになる限界③が同時に表れます。
映像授業・アプリだけでは、出願戦略の相談相手がいない
映像授業やアプリは科目の理解を助けますが、出願校の組み方や併願パターンの相談には向いていません。視聴して分かった気になっても、実際の出願構成が挑戦校に偏っていないかを客観的に確認する仕組みがなければ、限界①が残ります。
集団授業の大手予備校では、出願相談が画一的になりやすい
集団授業は体系的な指導に強い一方、出願校の組み方は生徒ごとの得点状況や志望理由に左右されます。同じ時間に同じ内容を扱う集団指導では、個々の出願構成まで踏み込んだ相談は限られ、限界②の「全員同じ指導」に近づきやすくなります。
一般的な個別指導塾でも、週1回では出願直前の変化に対応しにくい
個別指導でも週1回の授業では、出願直前の科目選択の見直しや、模試結果を受けた出願校の再検討にすぐ対応できないことがあります。授業がない日の判断が本人任せになれば、限界③の「変化が遅い」がそのまま残ります。
出願校の組み方も、教材選びと同じくらい日々の管理が必要ということなんですね。
その通りだ。全部落ちの理由に挙げた出願の偏りも、判定と得点力のズレも、一度確認して終わりではなく、模試のたびに、出願直前に、繰り返し点検し続けて初めて防げる。鬼管理専門塾は、その点検を日々の管理の中に組み込んでいる。
だからこそ、全部落ちを防ぎ次の合格につなげるには、出願校の検証と日々の学習管理をセットで続ける仕組みまで含めて対策する必要があります。
鬼管理専門塾の特徴
鬼管理専門塾は、模試の判定や出願校の倍率といった数字を、日々の行動へ変換して管理する仕組みを持っています。ここでは、学習指示、個別計画、確認、講師体制、コース、相談窓口まで、固定の六つの特徴を全部落ちを防ぐ出願・学習管理へどう接続するかを整理します。
出願校の組み方まで、塾が一緒に考えてくれるということですか？
出願校を最終的に決めるのは本人と家庭だが、判断材料になる得点データと過去問の分析は専属講師が一緒に整理する。挑戦・相応・安全のバランス、科目別の弱点、出願直前の手続き確認まで、数字に基づいて相談できる体制がある。
「今日やるべきこと」を英単語○語・問題○題のように数値で指示する
得点データをもとに、専属講師が生徒ごとの行動プランを設計する
進捗を毎日確認し、毎週の確認テストで定着度を検証する
厳格な基準で選考した専属講師陣。講師満足度アンケートは回答1,524件
大学・学部特化、総合型選抜・推薦、英語資格、高校受験の専門コースを展開する
LINEで質問でき、Zoomの無料説明会や資料請求で入会前に相談できる
❶ 1日単位の数値化した学習指示
鬼管理専門塾では、毎朝「今日やるべきこと」を数値で指示します。時間・場所・教材・目的まで具体化し、何をすべきかで迷う時間を減らします。
出願直前に慌てないよう、志望校の科目・配点をもとに毎日の学習を数値化して指示します。「全部落ちる理由」で挙げた過去問対策の不足を、日々の実行量で埋めます。
❷ 生徒ごとの個別行動プラン
全員に同じ課題を出すのではなく、現在の得点、得意・不得意、志望校の配点に合わせて、生徒ごとの行動プランを設計します。
同じ「全部落ち」という結果でも、出願校の偏りが原因の生徒と、判定と得点力のズレが原因の生徒では対策が違います。生徒ごとの出願構成と得点データを踏まえた個別行動プランを作ります。
❸ 毎日・毎週の徹底管理と確認テスト
日々の進捗確認に加えて毎週の確認テストを行い、基準に届かなければ追加課題と計画修正を行って、遅れをその週のうちに戻します。
模試のたびに判定だけでなく科目別得点率を確認し、出願直前には募集要項の科目・配点・提出書類も点検します。毎日・毎週の確認で、思い込みによる出願ミスを防ぎます。
❹ 採用率0.6%の専属講師陣
講師は難関大学合格実績と独自審査を満たした人材から採用し、採用率は0.6%です。指導の質は講師満足度アンケート回答1,524件でも継続的に検証しています。
出願校の組み方や過去問の優先順位づけには、難関大学受験への理解が欠かせません。専属科目に強い講師が、挑戦・相応・安全のバランスを具体的な行動へ変えます。
❺ 大学受験〜英語資格まで専門コース展開
大学・学部特化の大学受験、総合型選抜・推薦、英検・TOEIC・TOEFL・IELTS・TEAPなどの英語資格、高校受験まで専門コースを展開しています。
大学受験の学部特化コースの中で、志望校の配点に合わせた過去問演習と、併願校を含めた出願計画を一つにまとめられます。総合型選抜や英語資格とは混同せず、一般選抜の要項に沿って進めます。
❻ LINE質問対応+無料説明会・資料請求
授業がない日もLINEで質問でき、入会前にはZoomの無料説明会や資料請求を利用できます。生徒と保護者が指導内容を確認してから判断できます。
無料説明会では、今の模試結果や過去問の得点、出願を検討している大学・学部から相談できます。入会前に、出願校の組み方への考え方や学習管理の方法を確認できます。
大学受験コースには1カ月返金保証があります。まずは無料説明会で、出願校の組み方や過去問演習の進め方を相談してください。指導の仕組みは「鬼管理」とは、実際の成果は合格実績で確認できます。
出願校の組み方と学習計画を無料説明会で相談できます
まとめ｜全部落ちる割合は公式には10%と断定できない
- 代理指標: 既卒者比率13.1%(令和7年度・大学入試センター)
| 確認項目 | この記事の結論 |
|---|---|
| 全部落ちる割合(10%など) | 文部科学省・大学入試センターに公式統計はない |
| 最も近い公式代理指標 | 既卒者比率13.1%(令和7年度・大学入試センター) |
| 既卒者の内訳 | 1浪67.7%・2浪13.3%・3浪以上19.1% |
| 既卒者比率と全部落ち率の関係 | 同じ指標ではなく、既卒者比率は目安にとどまる |
| 全部落ちる主な理由 | 出願校の偏り・安全校不足・判定と得点力のズレ・対策不足・出願ミス |
「大学受験で全部落ちる割合」を検索する人の多くは、自分がどれだけ特殊な状況にいるのかを知りたいはずだ。公式データが示すのは、全部落ちた人だけを集計した統計はないものの、既卒者として再挑戦する道を選ぶ受験生が一定数存在し、その多くが1浪で結果を出しているという事実だ。数字を過度に恐れる必要はなく、出願構成と学習管理を見直すことが、次の結果を変える現実的な一歩になる。
出願構成の見直しと次年度の学習計画を無料説明会で相談できます
よくある質問
| 質問のテーマ | 確認する章 |
|---|---|
| 「全部落ちる割合」の出典 | 結論・既卒者比率の推移 |
| 既卒者・浪人の内訳 | 1浪・2浪・3浪以上の比率 |
| 全部落ちる理由 | 理由①②③④⑤ |
| 全部落ちた後の進路 | 次年度に活かす動き方 |
Q. 大学受験で全部落ちる割合は本当に約10%(10人に1人)ですか？
A. 文部科学省・大学入試センターのいずれにも、「全部の大学に不合格になった人の割合」という統計項目はなく、「約10%」という数字の一次資料は確認できません。最も近い公式の代理指標である大学入試センターの既卒者比率は、令和7年度で13.1%です。ただしこれは全部落ちた人だけの比率ではありません。
Q. 既卒者比率13.1%とはどういう数字ですか？
A. 令和7年度大学入学共通テストの志願者495,171人のうち、高等学校等卒業者(既卒者)が64,974人おり、その比率が13.1%だったという大学入試センターの公表データです。前年より前に高校を卒業して出願した人の比率を示し、浪人として再挑戦する人の規模を知る手がかりになります。
Q. 既卒者(浪人)のうち、多浪の人はどれくらいいますか？
A. 令和7年度の既卒者64,974人のうち、1浪(前年度卒業)が67.7%、2浪(前々年度卒業)が13.3%、3浪以上(前々々年度以前卒業)が19.1%でした。既卒者の主体は1浪で、2浪以上は既卒者全体の中では少数派です。
Q. 大学受験で全部落ちてしまう主な理由は何ですか？
A. 出願校が難関大学・難関学部に偏っていること、挑戦校ばかりで安全校を組んでいないこと、模試の判定と実際の得点力にズレがあること、過去問対策が不足していること、出願手続きの確認ミスがあることが主な理由として挙げられます。いずれも出願前の確認で防げる要素です。
Q. 全部落ちたら、もう大学進学は諦めるべきですか？
A. そうとは限りません。大学入試センターの公式データでは、既卒者として再挑戦する受験生が一定数おり、その多くが1浪で結果を出しています。全部落ちという結果を受け止めたうえで、出願構成や学習管理の原因を分解し、浪人・専門学校・就職など複数の選択肢を比較して次の進路を決めることが重要です。
本記事監修者 菅澤孝平
シンゲキ株式会社 代表取締役社長
「鬼管理」をコンセプトとした「鬼管理専門塾」を運営。大学受験・高校受験・英検指導・総合型選抜に幅広く展開しており、日本全国に受講生が存在している。
出演番組：カンニング竹山のイチバン研究所・ええじゃないかBiz
CM放送：テレビ東京など全国15局に放映
